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健康食品中毒百科

Posted on 2月 22nd, 2007 in 倉庫 by apj

健康商品中毒百科」 内藤裕史著 丸善 ISBN 978-4-621-07840-2 2800円+税
 生協経由で頼んでおいたのが届いたので引き取ってきた。
ゲルマニウムについては、二酸化ゲルマニウムについてまとめられていて

ゲルマニウム中毒で注目すべきことは、症例のほとんどすべてが日本で、健康食品の摂取によって起きたということである。ゲルマニウム中毒という新しい型の重金属中毒について、不幸な事件をきっかけにしてではあったが、日本人が短期間に世界の医学に決定的な貢献をしたことになる。

だそうで。家庭の医学とセットにして1冊手もとに持っていても損はない本ではないかと。


ここからは旧ブログのコメントです。


by tetzl at 2007-02-28 06:27:28
Re:健康食品中毒百科

エントリ内容と正反対な内容の必死な業者&アフィ厨広告TBに爆笑しました…w


by apj at 2007-02-24 07:01:24
Re:健康食品中毒百科

tetzlさん、
 消そうかどうしようか迷ったのですが、あまりにも正反対な内容でおかしかったのでそのままにしています。ってかこのエントリにTBじゃあ、自分で自分の足を引っ張ってるだけだ罠>業者。
 今のところ、ネットで金儲け系の詐欺広告と、エロ風俗関係は見つけ次第削除してるんですけどねぇ。


by 佑 at 2007-02-07 17:59:07
Re:健康食品中毒百科

食品衛生法で、食器及び包装から検出されるゲル マニウムの量を規制しているように見えます。

ttp://www.tokyo-eiken.go.jp/issue/health/13/2-1.html
表3 プラスチックの個別規格(PETの列)


by 柘植 at 2007-02-29 23:53:29
Re:健康食品中毒百科

こんにちは、みなさん。

とりあえず無機ゲルマ中毒の報告例がありましたのでご紹介します。
http://www.rofuku.go.jp/kenkyuseika/vol52_2.html

「産業中毒の半世紀」に転載されている中毒症例の報告は,世界で初めての例であり,報告したあとも真偽のほどに不安が残っていたゲルマニウム中毒患者のことである.1979年のことであるが一見,膠原病を思わせる全身症状を呈し約2週間の経過で亡くなられた38歳の主婦の例でこれが生前健康増進のために常用していた酸化ゲルマニウムの中毒によるものと診断,組織によっては非曝露例の100倍にも及ぶゲルマニウム蓄積も証明して1982年に日本衛生学会に報告した.論文は英文にし米国の有名誌に投稿したが判断のしようがないとして受理してもらえず,結局,日本毒学会誌J Toxicol Sci(10 : 333, 1985)に掲載された.私たちが初めて持ち出した問題が英文の論文として報告されてから約20年,その後この中毒問題はどのような結末となっているのかこの機会にメドラインにより検索してみた.得られた論文は約30報,日本からの報告が18と圧倒的に多く,ついで欧州が6,米が3,その他であった.これらの論文の記載によるとゲルマニウムは保健薬として或いは食品サプリメントとしてまず日本で,次いで1980年代半ばに英国などで人気を得たとされる.幸いにして本邦からは1995年以降には症例の報告は無いようであるが,ドイツからは1999年にも典型的な重症の腎障害を来した症例の報告がなされている.1997年にFDAのTaoが私たちの症例を第一例として32例の症例報告並びに動物実験などの成績をまとめて総説を発表している(Regul Toxicol Pharmacol 25 : 211─9, 1997).9例は死亡し,臨床像は腎障害,消化管病変,貧血,筋力低下,末梢神経障害などは私たちが記載した像に一致するしまた原因となった製剤も無機ゲルマニウム,特に二酸化ゲルマニウムが主体であることも私たちの記載と一致するものであった.本中毒症例にみられる特徴的な腎障害をはじめとした系統的な異常は酸化ゲルマニウムを混入した餌を与えたラットで再現されていており,この中毒症の存在は確立されまた全貌が解明されて対策もとられたといっていい状況にあることが分かった.本邦では1985年以降私たちの報告に引き続き散発的に症例報告がみられ間もなく旧厚生省が対応しているが,Taoの論文によると米国では1988年にFDAが日本からゲルマニウム製品を食品や薬剤に使用する目的では輸入しないように警告をだし,また英国では1989年に健康省からゲルマニウムを含む製品は一切摂取しないようにという警告がなされたという.米国では1993年には食品サプリメントからゲルマニウムを追放する或いは低含量に抑えるという指導がFDAやその関連機関からなされているという.